事業・サービス
ICTを通してすべての活動の「本質にアプローチする事業、またコンサルティング、実務を行います。
21世紀を迎え、IT(Information Technology:情報技術)という言葉が社会に定着しました。
日本では近年ICT(Information and Communication Technology:情報通信技術)と国際標準の呼称にあらためられ、通信技術そのものだけでなく、人びとのコミュニケーションの進化・推進を促す技術として、社会でますます注目されています。
家庭にもパソコンや、タブレット、スマホなどが普及し、時間や場所を意識せずとも情報を得られる時代となりました。今や仕事をするのに最低減のインフラや機器は場所を問わずに存在します。
しかしこれだけのインフラがある一方で、それを「ツール」として認知しても、仕事の効率や生活の利便性向上に「どのように」いかすかにリンクしない、あるいはリンクできない状況が、事業者のみならず、スタッフレベルの悩みとしてきかれます。
この、ツールを「活用する技術」について着目し、事業者のお手伝いをすることをデジタルマネージという造語に込め、そのまま社名の一部としています。
デジタル時計、デジタルゲームなどとデジタルという言葉は広く知られる一方で、なにか無機質なイメージがあります。そしてデジタルとはなにかと説明しようとすると、意外とうまく説明できないものです。
当社はデジタルの考え方(デジタル思考)は、簡単に言えば、「0か1」、「あっちかこっち」「あれかこれ」、など、分析・分別(選択)・判断に「向いている」考え方と説明します。
その上で弊社はデジタル思考を、課題に対する「補助線」と考えます。それ自身としては意味をなさないが、「課題解決を考えやすくする考え方」といえます。
デジタル(思考)が得意なことはデジタルにさせよう。この概念を理解できれば身近なところでのICTの活用が難しいどころか、魅力的で楽しく思えるのでは、と考えます。
デジタル思考も、ICT活用も、それ自体が目的ではありません。ビジネスにおいてすべきことは「その人(その会社)」でしかできない「何か」をいかし、業績をあげるという「ビジネスの本質」を追求することです。
弊社はそのための環境作りのサポート、また必要な情報のコーディネートを担います。その道のプロフェッショナルや熟練者は実は身近にもかなりいるものです。しかし、あれとこれ、この人とあの人を結び付けてビジネスを拡げるということを得意とする人は特に地方都市には少ないように思います。これらの関係者を引き合わせ、活かすことについて、弊社は狭いエリアに固執するのではなく、デジタルや、ICTといった概念・ツールを活用することで、地域のビジネスをより広域で実現・促進できるのではないかと考えます。
弊社はまた、今後の社会におけるビジネスや働き方の多様化を見据え、社外のデジタルマネージャとなるべく、デジタル思考やICTの活用を通して、効率的な働き方・ビジネススタイルの提案をはじめ、まだみない価値の創出と提供に取り組んでいきたいと考えます。